ページの本文へ

お問い合わせ お問い合わせ

IDC AI and Data Management Forum 2026, Japan

2026年3月3日(火曜日)〜4日(水曜日)、 東京コンファレンスセンター・品川で開催される「IDC AI and Data Management Forum 2026, Japan」にて当社が参加します。

本イベントは終了しました。ご参加いただき、ありがとうございました。

当日の様子


会場の様子


講演の様子


ブースの様子1


ブースの様子2

IDC AI and Data Management Forum 2026, Japanのご案内

2026年3月3日(火曜日)〜4日(水曜日)、 東京コンファレンスセンター・品川において、「IDC AI and Data Management Forum 2026, Japan」が開催されます。
当社では、「AIとドメインナレッジで社会インフラを革新」と題し、日立グループにおいてミッションクリティカルな業務を担う現場の担当者が、AIを武器にした実践的なビジネス変革の姿について講演を行います。ぜひ、ご参加ください。

開催概要

IDC AI and Data Management Forum 2026, Japan」の概要

イベント名

IDC AI and Data Management Forum 2026, Japan
〜エージェンティックAI:その力を、今、解き放つ〜

会期

2026年3月3日(火曜日)4日(水曜日)
10時開場、10時半開演(昼食付)

会場

東京コンファレンスセンター・品川 5階大ホール(地図
〒108-0075 東京都港区港南1丁目9-36 アレア品川

イベント概要

真のビジネス価値を生み出すデータドリブンインテリジェンスの構築
AI技術は、自律的に判断・実行する「エージェンティックAI(Agentic AI)」 の本格的な実用段階に入り、企業変革の核として、その重要性を急速に高めています。AI活用を通じた競争力強化の取り組みは一層加速し、IDCは国内AIシステム市場が今後も高い二桁成長を遂げると予測しています。
一方で、RAG(検索拡張生成)や AIワークフロー自動化 など、自社データを活用した最適化・自動化が進むなか、データ品質に加えてAIガバナンス、AI倫理といった運用管理の新たな課題も浮き彫りになっています。AI投資を「PoC(概念実証)止まり」にせず、いかにしてビジネス価値の創出へと結び付けるか、そしてその成功を継続させるかが、ビジネス変革の今後を左右する重要な鍵となっています。
IDC AI and Data Management Forum 2026, Japanでは、「エージェンティックAI:その力を、今、解き放つ」をテーマに、テクノロジーとビジネスの両方の視点から有益な情報をご提供いたします。生成AIからエージェンティックAIへの進化を支えるデータファブリックやエージェントフレームワークなどの最新技術がどのようにビジネスを変えるのか、その活用に何が必要なのかを、AI時代をリードするベンダー/サービスプロバイダー各社とIDCアナリストが共同で、ご参加のエンドユーザー様に向けて、AIとデータの力をビジネス価値へ昇華させるための道筋を提示します。

対象

企業のIT/DX部門の意思決定者、経営者層、経営企画部門、総務部門、事業部門などの方々(招待制)
※本イベントは招待制です。招待を受けた方が無料でお申し込みいただけます。
※対象外の方はお申し込みをお受けいたしかねる場合がございます。

主催

IDC Japan株式会社

当社講演内容のご紹介

55
テーマ 「AIとドメインナレッジで社会インフラを革新」
人手不足や人件費高騰などの社会課題解決にも期待を寄せられているAI活用。日立グループでは、既に200種類以上のAIエージェントが現場で実稼働しており、Agentic AIによるビジネス変革を進めています。AI活用を武器に、日立製作所および日立グループにてミッションクリティカルな業務を担う現場の担当者が、システム開発/システム運用/データ利活用といったさまざまな業務における工数削減や品質向上、レガシー資産のモダナイゼーションなど、150を超えるプロジェクトへの応用事例を通じて、AIがもたらす実践的なビジネス変革の姿をご紹介します。
日時 2026年3月4日(水曜日)10時55分〜11時25分
登壇者

株式会社 日立製作所 アプリケーションサービス事業部 生成AIシステムエンジニアリング部 部長 五十嵐 聡 氏
株式会社 日立社会情報サービス GenAI推進センタ センタ長 中村光宏

対象ソリューション

マイグレーション

システムを取り巻くさまざまな背景やお悩みに対し、業務への影響を最小限に抑え、貴重な資産を未来へ引き継ぐマイグレーションを提案しています。

システム運用「OpeLightサービス」

経営層やIT関連部門のニーズに応じて、システム運用業務の最適化・効率化を支援し、お客さまの負荷軽減・コスト削減を実現します。